中小企業事業場における身体活動を中心とした健康経営モデルの創出

2021 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 19K20147
• 研究機関: 島根大学
• 研究代表者: 辻本 健彦 島根大学, 学術研究院人間科学系, 講師 (00713299)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2023-03-31
• キーワード: 身体活動 / 健康経営 / 中小企業 / 労働者 / テレワーク / ストレス

研究実績の概要

近年、大企業を中心に健康経営の考え方が広まり、労働者に対する健康増進の取り組みが労働生産性や企業イメージの向上へつながる知見が生み出されつつある。しかし、全国規模で考えると企業数・労働者数のほとんどを占めるのは中小企業であり、そこでは健康経営の取り組みが十分ではないのが現状である。
本研究では、中小企業における身体活動を主眼とした健康経営モデルの創出を目指し、プログラムの作成および効果検証を行うことを目的としている。前年度において行った、コロナ禍における身体活動量の促進やメンタルヘルスの改善をメインアウトカムとしたプログラムの作成を受けて、今年度は島根県内の中小企業における効果検証を実施した。具体的には某IT企業に勤務する社員29名を対象に、活動量計の配布、活動量計のデータに基づく専門家からのフィードバック、体力向上を企図したトレーニング動画やマインドフルネス瞑想の動画のオンデマンド配信、オンライン会議アプリを活用した同期型の運動プログラム、チャットツールを用いた参加者同士の交流を促進する働きかけなどを含んだプログラムを提供する介入を行った。プログラム期間の前後および期間中に、身体活動量、睡眠指標、職業性の不定愁訴、心理的ストレス、健康行動セルフ・エフィカシー、ワーク・エンゲイジメントなどの項目を調査した。
全ての参加者が介入後の測定・調査を完遂した。事後測定が年度末の実施となったため、データ解析以降の手続きは最終年度での実施を予定している。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

今年度が最終年度であったが、新型コロナウイルス感染拡大防止による研究活動の制限と協力企業の準備遅れによって、介入プログラム提供の時期が大幅に遅れてしまったため。

今後の研究の推進方策

最終年度なる2022年度は、実施した介入研究のデータ分析を行う予定である。また、成果については速やかに学会発表・原著論文としてまとめ、公表していく予定である。

次年度使用額が生じた理由

2021年度に予定していた学会発表等に関する旅費を計上していたが、学会の全てがオンライン開催になったことから次年度使用学が生じた。次年度使用額については、論文投稿費用などに充当する予定である。