| 研究実績の概要 |
本年度は、調査の実施を中心に、共同研究者と連携しながら、WEB調査登録モニターの中から統計的標本抽出した対象者に、環境配慮行動に関する標本調査を遂行した。今年度主な研究実績は以下の通りです。
学術論文1編「環境意識と行動の関連性の実証分析ー2016年東京都民の意識調査に基づいてー」(データ分析の理論と応用, 11(1), 15-36)が出版された。環境問題解決への意識と行動の不一致は、環境教育が抱える大きな課題である。この論文では、意識調査のデータを解析し、環境意識と行動の整合性を探求した上で、環境配慮行動の実行を阻害する要因に注目し、一般市民の環境配慮行動を促進する方策を探求した。
また、2022年度の日本行動計量学会第50回大会では、「Factors influencing the conduction of pro-environmental behaviors based on the analysis of ISSP survey data」のプレゼンテーションをし、ISSP調査の20以上の調査項目を用いて、意識要因間の関連性、行動実行に与える影響強度の相違点を明らかにした。日本人の環境配慮行動の実行に、自己効用感や市民間の連帯感などの要因も重要であることが分かった。
さらに、共同研究者と連携しながら、WEB調査登録モニターを用い、環境配慮行動に関する標本調査を遂行した。調査を実施する際に、Web調査の固有の欠点や省力回答者の存在などを十分に考慮し、各種のバイアスの回避方法を応用しながらWEB調査の実施を行った。調査実施の詳細及び分析結果を2023年度の日本行動計量学会の特別セッションで発表する予定である。
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