| 研究課題/領域番号 |
19K20574
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| 研究機関 | 阪南大学 |
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研究代表者 |
和泉 大樹 阪南大学, 国際観光学部, 教授 (50711892)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | ミュージアム / 観光地形成 / 地域 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ禍の影響により、地域における観光事業者や地域住民など、ミュージアムに関係する多くのアクターと接しながらの調査・分析が困難となったため、当初の研究計画を見直し、館長・学芸員などのミュージアム関係者のみへの限定的かつ単発的な質的調査・分析へとシフトして研究を進めている。今年度においては、昨年度に進めた「研究課題の克服のための知見の収集や他の好事例の把握」により抽出した３館についての調査を行い、研究を進めていく上で有益なキーワードなどを見出すことができた。
①鳥羽みなとまち文学館（三重県鳥羽市）の調査においては、地域資源の観光資源化とミュージアム施設設置の関係性について検討素材を得ることができた。また、この施設の設置者は鳥羽市商工会議所であるが、観光振興を進める組織にとってのミュージアム施設の位置付けを考える上でも有用な事例であることが認められた。
②天草キリシタン館・天草コレジヨ館・天草ロザリオ館・崎津資料館みなと屋（熊本県天草市）の調査においては、天草地方のキリシタン関連の歴史性を観光資源化する装置として機能していることが認められた。これらの４館は天草地方における観光振興の展開を考える上で不可欠な施設であるが、観光への意識が顕著であるがために、研究への意識が薄く、学芸員の研究成果による新たな観光振興の展開が見出しにくいという課題が確認された。研究成果と観光振興の展開の関連性の検討の重要性を確認することができた。
③那覇市立壺屋焼物博物館（沖縄県那覇市）の調査においては、ミュージアムが焼物の作り手である現代作家を育成する役割を担っており、このことが壺屋地区という観光地形成に寄与していることが認められた。観光地の持続性とミュージアムの関係が検討可能な事例であることが確認できた。
以上が今年度の研究実績の概要であるが、②・③に関しては、可能な範囲で再調査を実施したいと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究は、平成31年度（2019年度）を初年度とする研究であるが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、令和2年度（2020年度）は1箇所も調査を実施することができなかった。また、本研究では、ある程度の期間地域に入り込みミュージアムに関わる観光事業者や地域住民などへの質的調査や関連資源調査の実施を予定していたが、感染症を意識し、地域住民への配慮などから、地域への一定期間の滞在調査を自粛するなど、このことにあまり時間を費やすことができなかった。以上の理由により、本研究にはやや遅れが生じていた。
このように地域に入り込みミュージアムに関係する多くのアクターと接しながらの調査・分析が困難となったため、当初の研究計画を見直し、館長・学芸員などのミュージアム関係者のみへの限定的かつ単発的な質的調査・分析へとシフトした結果、現在まで広く好事例を把握し、整理が進む結果となり、本研究が追求する「ミュージアムの特性を活かした観光プログラムの構築」につながる重要な成果が抽出されている。
以上のように、申請当初の研究計画からはやや遅れが生じてはいるが、研究計画の見直し後の進捗については、順調傾向にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究状況を踏まえ、申請当初の計画を発展的に見直しながら、最終年度である令和６年度（2024）の研究を下記のように進めたいと考えている。
①本研究の当初の計画を発展的に見直し、館長・学芸員などのミュージアム関係者のみへの限定的かつ単発的な質的調査・分析へとシフトした結果、現在まで広く好事例を把握し、整理が進む結果となり、本研究が追求する「ミュージアムの特性を活かした観光プログラムの構築」につながる重要な成果が抽出されている。最終年度となる令和６年度（2024）は、可能な限り好事例の調査を続けながら整理・分析を進め、「観光振興の展開に有効に機能すると考えられるミュージアムの特性」という観点から、本研究の研究成果をまとめたい。
②自身の継続すべき研究課題も見出せつつある。このことについても、好事例の調査を続けながら、研究課題の精度の研鑽に努め、まとめたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、令和2年度（2020年度）は1箇所も調査をすることができなかった。このことが大きな要因となり、現在にまで影響し、未使用額が生じている。上記した研究計画の発展的見直しに基づき、館長・学芸員などのミュージアム関係者を対象とした質的調査を手法とする「観光振興の展開に有効に機能すると考えられるミュージアムの特性」が考察可能な好事例の調査を来年度以降にも実施することとし、未使用額はその経費に充てることにしたい。
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