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本研究では、中小企業の被用者を対象とした保険者のレセプトデータ及び健診データを使用して喫煙状況を評価し、職種による健康格差を明らかにした。また、禁煙維持と所得、職種、生活習慣、ニコチン依存症治療の有無との関連を評価したところ、所得、職種、生活習慣については有意差が認められなかったが、ニコチン依存症治療の有無については、有意差が認められた。実際に支払われた医療費から、ニコチン依存症治療で最もよく使われているバレニクリン酒石酸塩の費用対効果について分析したところ、費用効果が優れていることが明らかとなった。
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