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2022 年度 研究成果報告書

校内研修における授業研究の支援方略に関する研究―モデルの開発・実装・効果検証

研究課題

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研究課題/領域番号 19K21748
研究種目

挑戦的研究(萌芽)

配分区分基金
審査区分 中区分9:教育学およびその関連分野
研究機関国立教育政策研究所 (2022)
東京大学 (2019-2021)

研究代表者

飯窪 真也  国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 客員研究員 (40609971)

研究分担者 白水 始  国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (60333168)
齊藤 萌木  共立女子大学, その他部局等, 専任講師 (60584323)
益川 弘如  聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (50367661)
研究期間 (年度) 2019-06-28 – 2023-03-31
キーワード授業研究 / 学習科学 / 教師教育 / デザイン社会実装研究(DBIR) / 知識構成型ジグソー法
研究成果の概要

本研究では、研究者がキーパーソンとして直接参与しない形で校内研修における授業研究の質を高める支援方略として「仮説検証型授業研究」を開発し、連携の学校で広く実際に実施・検証しながら、その方略が(研究者が直接介在しない教師同士の対話においても)授業研究の視点を変化させ、子どもの具体的な学習過程に焦点化した授業研究を促す効果があることを示した。

自由記述の分野

学習科学

研究成果の学術的意義や社会的意義

新学習指導要領では、主体的・対話的で深い学びの実現という授業改善のビジョンが示され、子どもの学習過程に着目した授業改善PDCA(Plan-Do-Check-Act)サイクルが要請されている。我が国教育界の伝統とされる授業研究は、こうした授業改善の中核的役割を期待される一方、その形骸化、硬直化も指摘されてきた。授業研究の場のデザインを変えることで、多様な経験や背景を持つ教師たちが子どもの具体的な学習過程に焦点化した授業研究を行うことができる可能性を大規模な実践フィールドを背景に実証的に示す点に本研究の学術的、社会的意義がある。

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公開日: 2024-01-30  

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