研究課題/領域番号 |
19K21753
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研究機関 | 新潟大学 |
研究代表者 |
土佐 幸子 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (40720959)
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研究分担者 |
石井 恭子 玉川大学, 教育学部, 教授 (50467130)
笠 潤平 香川大学, 教育学部, 教授 (80452663)
後藤 顕一 東洋大学, 食環境科学部, 教授 (50549368)
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研究期間 (年度) |
2019-06-28 – 2023-03-31
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キーワード | 高校理科授業 / アクティブ・ラーニング / アバター・ロールプレイ / 授業評価指標の開発 / PCK / 教員研修 / 教員養成 |
研究実績の概要 |
本研究は,高校理科(物理・化学)において、アクティブ・ラーニング型授業への変革を目指し、次の3点を具体的目的としている。 1)日本・米国・中国の3か国において、現地で授業参観を行い、そのデータを基に日本の高校理科授業の特徴と課題点を明らかにする。(1年目) 2)調査結果を基に、日本のAL型高校理科カリキュラムを開発し、現場において授業実践と効果検証を行う。(2年目) 3)開発したAL型高校理科カリキュラムを、教員志望学生・現場教員、理科教育界に広め、AL 型高校理科授業の推進運動を展開する。(3年目) R2年2月以降、新型コロナウイルス感染拡大のため、米国と中国におけるデータ収集ができなくなったが、R2年度はRTOPという国際標準的授業指標の日本語版を作成し、日本の授業の評価に用いることの妥当性を検討した。その結果、RTOPの点数の範囲によって、授業の傾向を教師主導、普通、生徒主体の3段階に分類することが可能であることが分かった。R3年度前半は、RTOPの基準別に問いかけ例を加えたり、3段階別の実践動画(化学及び物理)を作成したりするなど、RTOPを使用しやすくするための整備を行い、ある高校において、RTOPを用いた評価を含めた教員研修を実施した。生徒主体の授業の重要性を認識しながらも、教師主導の授業になってしまっている教員が多く見受けられた。そこで、アバターのロールプレイを用いて、アバターを生徒として教員に短い授業をしてもらう活動を、ある企業の協力で開発した。2月・3月には、3名の現職教員と6名の学生に参加してもらい、ビデオデータおよびアンケート回答を得ることができた。データ分析中であるが、アバターとRTOPを用いた研修によって、教員の指導技術及び指導内容に関する課題点を特定できることが明らかになっている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍で国際調査は中止せざるを得なかったが、代わりに取り組んだ活動が高校理科授業改善について、新たな方向を提供しており、研究は順調に進んでいると考えられる。 理科カリキュラムの提案は実現が難しいことが予想されるため、教員の指導法改善はより実現可能性の高い方向だと考えた。 新たな方向の一つ目はRTOPの3段階別動画作成である。3段階の中でも、特に生徒主体の授業のイメージがつかめない教員が多いと予想される。ベテラン高校教員2名の協力を得て、教師主導、普通、生徒主体の3本の動画を化学分野と物理分野で作成した。同じ教員が3様の授業を行っているため、比較がしやすく、現職教員にも教員志望学生にも参考になる貴重な資料を作成することができた。 二つ目はアバター・ロールプレイを用いた研修活動である。この活動の開発は米国で既に行われているものであるが、日本では初めてである。アバターを用いることによって、生徒に負担をかけることなく、練習をすることができる。また、アバターのロールプレイは予想以上に現実味があり、参加者は没入して授業を行い、その受け答えにはその人の教育観が現れる。根本的な授業改善につながる可能性が高いと判断し、研究の延長を申請した。 RTOPの日本語版作成に関する成果について、9月の日本理科教育学会において「日本語版RTOPによる高校理科授業改善」という題目で発表を行い、知見を広めた。
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今後の研究の推進方策 |
延長を行ったR4年度には、新たな研修活動として期待されるアバターのロールプレイの開発と実践及び効果検証を主に研究を行う予定である。R3年度の研究によって、アバターのロールプレイは、教員の意識を変え、授業改善を行う上で重要なインパクトを与えるものではないかと考えている。それを確かめるべく、データの分析を進めて傾向を明らかにするとともに、化学分野において新しいシナリオを開発・実践し、データの収集と分析を行う。2分野のデータ分析から、教員の指導技術と指導内容について考察し、レベルの特定を行う。また、参加者とフィードバックの会を設けて、研究者から助言を行い、半年後位を目途に再度、ロールプレイの活動を行ってもらい、教師としての成長を調査する。このようなアバターを用いた教員研修形態は、生徒に負担をかけることなく、オンラインで実施可能であり、遠隔地の教員も参加できるメリットがある。新たな教員研修形態として有用であるかどうかを調査する。得られた知見を、国内外の学会及び論文で発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症拡大のため、海外の高校訪問によってデータ収集を行うことができなくなり、大幅な計画変更の必要が生じた。そこで、日本国内の高校理科授業に焦点化し、アバターを用いた教員研修プログラムを開発・実践・効果検証することにし、旅費をそのプログラム開発に運用することにしたため。
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