| 研究課題/領域番号 |
19K21769
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
川上 尚恵 神戸大学, 国際教育総合センター, 講師 (60507713)
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| 研究分担者 |
朴 秀娟 神戸大学, 国際教育総合センター, 講師 (10724982)
齊藤 美穂 神戸大学, 国際教育総合センター, 准教授 (20580658)
高梨 信乃 関西大学, 外国語学部, 教授 (80263185)
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| 研究期間 (年度) |
2020-02-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 非日本語母語話者 / 養成プログラム / 日本語教育・学習観 / 教育現場での困難点 / 実習 / 成長する教師 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度に行ったパイロット調査の結果等にもとづき、本年度は研究代表者・分担者（計4名）で、4つの課題を分担して実施し、下記のような実績を得た。
課題：①日本国内で教える非日本語母語話者教師の日本語学習・教育観、②非母語話者の養成プログラム修了生の教育現場での経験、困難点の把握と養成プログラムの教育内容の再考、③養成プログラムにおける「実習」をはじめとした実践的な学びのあり方、④教師の養成・研修に関する先行研究の検討と分析
実績：①非母語話者教師4名を対象に、インタビュー調査を実施した。詳細な分析は2022年度を予定しているが、日本語教育を行なっているのが海外（主に、教師と母語を同じとする学習者を対象に行う日本語教育）なのか日本国内なのかでは、特に非母語話者教師として感じている困難点を中心に、異なる特徴があるように見受けられる。②中国の高校で日本語教育を行なっている非母語話者教師１名に対しインタビュー調査を実施し、比較のために、海外の大学で教える母語話者教師1名にも同様のインタビュー調査を行った。③実習にあたる科目の履修者の許可を得て、データの収集に着手した。具体的には、他の履修生の模擬授業及び実習に対する評価や、本人による実習の振り返りをデータとして収集した。④第二言語教育（英語）の教師の能力育成に関する先行研究を整理し、日本語教師養成の指針（文化庁）に表れる「教師」や「教師の成長観」について、また養成段階で「成長する教師」の基礎をどう築くか等考察した。内容については、The Hawai’i Association of Teachers of Japaneseの「Benkyo kai（Teacher huddle）」で発表した（2022年2月19日）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画に掲げた調査１～３の内、今年度までに、１. 「非日本語母語話者日本語教師の日本語学習・教育観、教育現場で求められる能力について」（2021年度課題①②）、２. 日本語教師志望者のビリーフとその変容、自律的学習者としての姿勢の構築及び関連する能力の育成に関する検討」（2021年度課題③④）、に着手して、上記のように実績を挙げてきている。コロナ禍での影響もあり、実地調査（授業観察含む）は実施できなかったが、計画として進んでいるため、（２）おおむね順調に進展している、とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究計画書に記載した計画に沿って進めていく。実地調査の中で特に海外での実地調査については、今年度実施ができる可能性が高いため、海外での調査も含め研究課題を進めていく予定である。
2022年度は、21年度に行った①～④の課題による研究を引き続き進める。①では、インタビューデータの分析を行い、2020年度に明らかにした非母語話者教師が感じている利点や困難点との共通点と相違点を明らかにする。②ではデータをさらに追加し、修了生の経験や困難点などを分析し、非母語話者と母語話者の共通点・相違点、非母語話者の中で教育現場による違いなどを明らかにしていく。また、③では 2022年度前期中に、前年度に得たデータから、非母語話者特有の観点・意見などが見られないか、母語話者データと比較しつつ分析を行う。その結果と、2020年度に行ったパイロット調査の関係性についても検討する。これらの分析をもとに新たに必要と考えられるデータがあれば、その収集が可能な形で調査をデザインし直し、後期の実習において、履修生の許可が得て調査を実施する。④引き続き先行研究の検討を進め、特に養成段階での要素について考察する。
また、研究計画書にあげた調査３. 「多言語、多文化経験を活かせるMethod/Approach開発のための理論の検討」についても、海外での調査を行い、進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度に引き続き、実施する予定であった国内調査及び海外の学会等への参加ができなかったため、次年度使用額が生じている。新型コロナウイルス感染症に対する日本及び海外の状況次第ではあるが、国内調査と海外の学会等参加の用途において、2022年度に使用する予定で計画をしている。
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