野外保育が幼児の移動運動と姿勢制御の発達に与える効果の客観的検証

2020 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 19K21780
• 研究機関: 長野県立大学
• 研究代表者: 前田 泰弘 長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (10337206)
• 研究分担者: 立元 真 宮崎大学, 大学院教育学研究科, 教授 (50279965) ; 小笠原 明子 長野県立大学, 健康発達学部, 講師 (50734117) ; 加藤 孝士 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (10631723)
• 研究期間 (年度): 2019-06-28 – 2022-03-31
• キーワード: 野外保育 / 姿勢や動き / 発達が気になる幼児 / 歩行分析 / 発達支援

研究実績の概要

本研究は、野外保育が幼児の移動運動や姿勢制御の発達に与える効果を、客観的な指標を基に評価できるようにすることを大きな目的としている。
昨年度の研究では、幼児の移動運動と姿勢制御を客観的に計測する方法として、身体工学的な観点からの歩行分析、そして計測パラメータとして歩容や歩行の安定性を計測することの有効性が示唆された。
これをもとに、今年度は歩行の計測と分析方法に関する文献研究を中心に行った。本研究は子どもを対象とするため、計測の手続き（特に機器の装着や計測）に簡便さが求められる。また、本研究で行う歩行計測は、保育の場かつ屋外でのより日常的な場面を想定している。そのため、従来用いられてきた実験室内での計測手法（たとえば身体にマーカーをつけて歩行させ、その軌跡をカメラで追うなど）は不適であると考えられた。検討の結果、被験者である子どもに加速度計を内蔵したベストを着てもらい、歩行時の加速度データを無線で受信することによって歩容（特に歩行のバランス）を分析・算出する「体幹二点歩行動揺計」を用いることとした。
一方、この動揺計を用いた手法はこれまで介護予防（転倒防止）を目的とした事業で、成人を対象に使用されているが、子どもに応用した研究はこれまでのところない。したがって、研究を進める上において、たとえば被験児への教示の内容・方法や計測環境が歩行に与える影響など、基礎的なプロトコルについても合わせて検討することが必要であると考えられた。また、昨今の社会情勢（新型コロナウイルスの影響）により、被験児との接触が難しいことも多く、実験室内で成人等を対象とした研究についても合わせて進めていく必要があると考えられた。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

今年度は、幼児や一般の小学生を対象とした歩行計測を行い、標準データを収集する予定であった。しかし、これらの実験は被験者である子どもに機器を装着することが必要なため、昨今の社会情勢（新型コロナウィルスの影響）から、人との接触を避ける必要があり実施することができなかった。また、同じ理由で延期をした昨年度の実験課題もできなかったこと、研究室への立ち入りが制限される状況が続いたことなどから、本研究の進捗状況を「遅れている」と評価した。

今後の研究の推進方策

新型コロナウイルスの影響により、当初予定していた子どもを対象とした研究（歩行計測）の実施が難しい状況にある。また、状況改善の見通しもまだ見えないことから、現状では、より安全を確保できる環境や被験者を対象として実験を行うことも必要であると考える。具体的には、実験室など設定した場面での計測機器の評価や成人を対象とした実験などである。
なお、当初予定では分担研究者と共に、地域間の比較研究を行う予定であった。しかし、被験児の参加に加えて、計測機器の移送及び研究者の移動の難しさなどが想定されるため、今後、社会情勢と照らし合わせながら進め方を工夫・検討することとした。

次年度使用額が生じた理由

今年度は、機器を人に装着して計測する実験を国内外の数か所で行う予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響により、人（特に子ども）を対象とした実験が実施できなかったことから、実験にかかる物品費および旅費に次年度使用額が生じることとなった。
今後、より高い安全性を確保できるよう場所や対象を工夫して実験を行う予定であり、次年度使用額はそこで使用する計画である。