情報通信技術を活用した子宮頸がん予防のヘルスリテラシー向上に関する研究

2023 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 19K22737
• 研究種目: 挑戦的研究(萌芽)
• 配分区分: 基金
• 審査区分: 中区分58:社会医学、看護学およびその関連分野
• 研究機関: 秋田大学
• 研究代表者: 野村 恭子 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (40365987)
• 研究分担者: 長島 健悟 統計数理研究所, 医療健康データ科学研究センター, 特任准教授 (20510712) ; 長阪 一憲 帝京大学, 医学部, 教授 (30624233) ; 平池 春子 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (30771258) ; 石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846) ; 竹内 武昭 東邦大学, 医学部, 准教授 (60453700) ; 鈴木 明日香 (根本明日香) 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (20722482) ; 寺田 幸弘 秋田大学, 医学系研究科, 教授 (10260431) ; 南園 佐知子 秋田大学, 医学系研究科, 助教 (60567840)
• 研究期間 (年度): 2019-06-28 – 2024-03-31
• キーワード: HPVワクチン / 子宮頸がん / ランダム化比較試験 / ワクチン接種 / 大学生

研究成果の概要

2020年から2021年にかけ、秋田県内の4つの大学で、ワクチン接種を受けたことがない357名の学生を募集し、HPVワクチン接種の意思と、HPVワクチンと子宮頸がんの知識をLINEに載せて提供したグループとそうでないグループのランダム化比較試験を行った。結果は、「直ちに接種したい」と解答した学生は男女合わせてたった6％しかおらず、コロナ禍とはいえ、ワクチン接種の行動変容の難しさが如実に現れた結果となった。RCTについては、知識を介入すれば、接種の意思は上がることが確認された。

自由記述の分野

公衆衛生学

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本では，2013年から2021年にかけて，ヒトパピローマウイルスワクチン（HPVワクチン）の積極的勧奨が差し控えられていたが，2022年4月に積極的勧奨が再開された．積極的勧奨差し控えの期間にHPVワクチン接種を逃した者を対象に，2025年までの3年間という期限を設けキャッチアップ接種が行われているが2024年が最終年度である．本研究からワクチン接種を逃した若手世代におけるHPVワクチン接種の意思は限りなく低く、HPVワクチン接種率向上に向けてSNSを活用した啓発活動は一定の効果を得られると考えらえ、積極的に活用する根拠があると思われた。