研究課題
研究活動スタート支援
多地域間産業連関表から得られる生産構造の類似性に基づいてクラスター分析を行うことで世界43か国を2つのグループに分割することが可能となった。2つのグループには経済発展度の異なる様々な国が属しており、経済発展度と生産構造の類似性の間には関係がないことが明らかとなった。さらに、２つのグループの間には二酸化炭素排出構造に違いがあり、各グループの排出削減においてターゲットとすべき生産部門が特定された。
経済学
気候変動を緩和するための国際的な枠組みとして、京都議定書とパリ協定が代表的な例として挙げられるが、このような枠組みは、従来はGDPやGNIなどの経済発展度の指標に基づいた国際的な枠組（例：京都議定書）による排出削減が行われてきた。しかしながら、本研究の成果で示すように、経済発展と産業構造の間に必ずしも有意な関係があるとは言えず従来の経済発展の指標に基づく国際的な枠組みは重要ではないことが示され、産業構造に基づいた枠組みの重要性が確認された。
