研究課題
研究活動スタート支援
乳児の傷害予防のため妊婦への教育介入を扱う研究は数少ない。本研究では、妊娠期に行った単発の教育介入試験に参加した2年後の対象者を追跡し、傷害の有無および傷害予防に対する意識を調査した。受診を伴う傷害に差はなかったが、家で手当てした傷害の一部は介入群の方が発生が少なかった。また、介入群は傷害予防に対する意識が高い結果であった。妊娠期、産後直後の結果とあわせ、妊娠期に単発で短時間の教育プログラムを提供することの長期的な効果が示された。結果はプログラムに反映されることとなった。
傷害予防、公衆衛生看護
乳児の傷害は家庭内で発生することが多く、早期からの保護者への教育が重要である。しかし傷害予防教育は産後の乳幼児健診以降の機会に実施されることが推奨されてきた。本研究の学術的意義は、妊娠期の教育介入について、短中期のみならず中期的効果を示した点である。社会的意義は、自治体の母親学級という既存の資源を用いることでも効果があることを示したことで、人的・経済的資源による制約は少なく実現可能性が高い点である。
