| 研究課題/領域番号 |
19KK0020
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
池田 真利子 筑波大学, 芸術系, 助教 (10814767)
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| 研究期間 (年度) |
2019-10-07 – 2023-03-31
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| キーワード | ナイトライフ街区 / 音楽文化 / ヨーロッパ / COVID-19 / ライブベニュー / 若手研究者国際研究 / 都市文化政策 / 文化創造産業 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は夜に関する国内外における学術的研究の強い要請を踏まえ，「都市の夜」の実態の解明（夜間経済の発展・規制の強化に関する社会科学的アプローチ）と理論的探求（都市の闇や夜の意味・経験の変化，外出行為の変化に関する人文学的アプローチ）を通じて「都市の夜」の研究を飛躍的に発展させるため，海外共同研究者の研究機関に出赴き，探索的共同研究を行うことを目的とする。そのために，夜間経済の先行研究や事例報告の存在するイギリス(ロンドン)・ドイツ(ベルリン)・オランダ（アムステルダム）の各都市の「ナイトライフ街区」に注目し，フィールド調査によって当該街区に関する定量・定性的データを収集
し「都市の夜」の実態の解明を行う。次いで，人文地理学・社会地理学・社会学の枠組みにおいて夜そのものに関する理論的探求をインターディシプリンに行う。
2020年度は，国際共同研究の進展に伴い，共同研究者と１～2週間に1回程度，継続的にオンライン研究打ち合わせを実施した。なお，COVID-19に起因し，参加予定であった国際学会（UCL, ロンドン）が急遽キャンセルとなったが，6月以降に学会がオンライン化されるに当たり，計8件の学会発表（うち，2件は国際学会）と計２件のシンポジウム主催が実現した。また，論文を8件（うち，国際論文は２件）発表した。
なお，2020年度はCOVID-19に起因し，「夜の街／ナイトライフ街区」や「飲酒行動」を伴う空間の存続が困難となった一方で，文化創造の場が喪失されていく現状を捉えるため，夜に顕著なコンテンツとしての音楽に注目し，①在宅勤務のイギリス・ベルリン・日本等のアーティストへのインタビュー調査（約30件），②夜間に顕著な文化経済を巡る文化政策調査，③地方都市の夜間経済の現況調査（特に，外国客の多いリゾート地の，人的流動停止による地方都市再編）に関して，オンラインおよび対面双方で調査を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2020年度は，国際共同研究の進展に伴い，共同研究者と１～2週間に1回程度，継続的にオンライン研究打ち合わせを実施した。なお，COVID-19に起因し，参加予定であった国際学会（UCL, ロンドン）が急遽キャンセルとなったが，6月以降に学会がオンライン化されるに当たり，計8件の学会発表（うち，2件は国際学会）と計２件のシンポジウム主催が実現した。また，論文を8件（うち，国際論文は２件）発表した。
なお，2020年度はCOVID-19に起因し，「夜の街／ナイトライフ街区」や「飲酒行動」を伴う空間の存続が困難となった一方で，文化創造の場が喪失されていく現状を捉えるため，夜に顕著なコンテンツとしての音楽に注目し，①在宅勤務のイギリス・ベルリン・日本等のアーティストへのインタビュー調査（約30件），②夜間に顕著な文化経済を巡る文化政策調査，③地方都市の夜間経済の現況調査（特に，外国客の多いリゾート地の，人的流動停止による地方都市再編）に関して，オンラインおよび対面双方で調査を実施した。調査の過程では，上述の理由に基づき，夜間経済の「生産」的側面に焦点を当てることの重要性を社会的に発信する必要があるのではないかとの観点から，「月間地理」（2020年10月号）にて特集論文を発表し，それと前後し，日本地理学会シンポジウムにおいて「グローバル・ノースの「夜」と音楽―夜の時間‐空間を多角的に捉える―」（2020年11月）を実施し，世界的な夜の研究の先駆者であるIlse van Liempt氏（ユトレヒト大学人文地理学）およびBastian Lange氏（ライプチヒ大学経済地理学）に登壇頂き，議論を行った。これを基盤に，ヨーロッパの夜の国際研究グループを牽引するリスボン大学ISCTEの研究者らとコンタクトを取り，2021年度にも継続して国際オンライン調査および国際共同研究を実施予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後も昨年度と同様，海外共同研究者と１～２週間に１回（１～２時間／回）のオンライン会議を行い，定期的にコミュニケーションをとりつつ国際研究を実施する。現時点でコロナウィルスの感染拡大防止に伴う渡航制限は緩和されていないが，国際・国内会議ともにオンラインやリモートでの開催例が増加しつつあるなか，オンラインツールを活かし，可能な限り当初の研究計画に沿って計画を実行していく。具体的には2021年5月現在，論文２件の準備に取り組むが，これを基に国際ジャーナルに投稿する。また，既に予定されている国際発表３件（うち２件はイギリス）では，ネットワーキングを重要視して参加する。
なお，2021年秋以降に海外移動の制約がなくなった場合，リスク管理を徹底しつつも再度，海外渡航調査を実施する予定である。なお共同研究者の所属機関が変更となる予定で今後の予定において不明確な部分もあるが，渡航を11月頃に予定する。渡航が困難な場合には，調査視点を文化政策および文化経済的視点に変更するなど，視点の切り替えと学術的目的の深化に切り替え対応する。リモート環境と物理的接触を上手く判断しながら，柔軟に調査に対応していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は，COVID-19に起因する海外研究機関および海外調査フィールドへの渡航不可により，残額が発生した。2021年度は，秋以降の渡航による予算使用を予定している。
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