| 研究課題/領域番号 |
19KK0171
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| 研究機関 | 秋田県立大学 |
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研究代表者 |
増本 隆夫 秋田県立大学, 生物資源科学部, 教授 (80165729)
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| 研究分担者 |
吉岡 有美 島根大学, 学術研究院環境システム科学系, 助教 (40753885)
伊藤 祐二 鹿児島大学, 農水産獣医学域農学系, 准教授 (60526911)
辻本 久美子 岡山大学, 環境生命科学研究科, 助教 (80557702)
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| 研究期間 (年度) |
2019-10-07 – 2022-03-31
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| キーワード | 分布型水循環モデル / 領域気候モデル / 湖内熱収支 / 同位体分析 / 流域灌漑方策 |
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| 研究実績の概要 |
令和元年度は、以下の活動を行った。まず、①対象流域に関しては、メコン河流域トンレサップ湖周辺流域を選定した。②関連情報の収集に関し、対象域の農業水利用、水資源、氾濫に関し、灌漑、土地計画等や水文・気象、氾濫データを集め、令和2年2月に現地観測（チョンクニアス総合水文気象観測装置の保守、水サンプリング、流域内水質調査等）を行った。③水文気象の集中観測を行い、2014年に更新を行ったトンレサップ湖畔水文気象観測塔の観測に衛星データによるデータ収集システムを追加設置し観測強化を計った。また、収集整理したデータを、研究グループ内で共有し、各グループが検証に利用するための準備を開始した。④湖内熱収支の検討については、15年間の観測データを整理し、湖内熱収支の検討、ネオ診断法で検討すべき課題の抽出、解決の方向を示した。⑤水循環モデル（DWCM-AgWU）からのアプローチとして、同モデルの地下水流動解析部、氾濫時の地下涵養過程、領域気候モデル（WRF）とのカップリング法について検討した。⑥環境指標からのアプローチを開始し、環境指標としての利用項目を安定同位体と水質について決定した後、降雨補足器の設置（3箇所）ならびに湖と周辺流入河川の水サンプリングを実施した。⑦ネオ診断法の開発をスタートさせ、その考え方について検討した。
なお、令和2年2月に研究代表者・分担者、協力者（教員3名、学生5名）がトンレサップ湖総局を中心とした海外共同研究者グループの所属機関を訪問し、研究打合せを行うとともに、現地水資源気象省の技術者と観測タワー、湖、同湖への流入河川などの現地調査を実施し、共同で同位体解析のための水サンプリングなどを行った。さらに、今後は海外共同研究者グループが、降水（3点）とメコン河本川（2点）、湖支川のプルサット川（1点）での定期サンプリングを行うことを決定した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
合同研究打合せを、令和元年12月に岡山市で開催して課題をスタートさせるとともに、令和2年2月に現地訪問を実施し、海外研究グループと今後の研究の進め方について打合せを行い、合意を得て現地観測・現地調査がともに順調に滑り出したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
R元年度の手順①～⑦、すなわち①対象流域の確定と協力でのトンレサップ湖周辺流域の選定、②関連情報の収集に関し、15年間の解析期間設定と関連データ（灌漑・水資源、土地計画等）や水文・気象、氾濫データの収集、③水文気象の観測タワーによる集中観測の観測強化とデータ整理、④湖内熱収支の検討の開始、⑤水循環モデル（DWCM-AgWU）からのアプローチとして、DWCM-AgWUモデルの適用と改良、⑥環境指標からのアプローチの開始（降雨補足器設置、サンプリング等）、⑦ネオ診断法の開発をスタートさせ、その考え方の方針検討に加えて、海外研究グループと共同で現地調査ならびに研究実施を行うとともに、次のアプローチを開始する。
これまでの収集データに基づき、④の検討の深化と⑤と⑥を核としたトンレサップ湖や湖周辺地域での解析を②～③のデータを用い推進する。そこでは、⑤は各検討要素で③から得られる新たな集中観測データを活用して順次進める。同時に、⑥を着実かつ本格的に進め、⑦のネオ診断法のプロトタイプの作成を目指す。一方、②の補足データ収集や③の観測は継続しながら、気候変動実験における各種GCMの結果も入手し開発してきた独自のバイアス補正法により1～5kmのダウンスケールデータを作成する（海外共同研究者側）。結果は流域灌漑方策の提案に利用する。
また、⑥と⑦に関しては、研究代表者や分担者が現地の海外研究グループの研究機関訪問や現地調査を通して実施するが、⑥の各種サンプルは海外グループの現地技術者が分担して推進するとともに、⑦に関しては、R3年度までに海外研究グループとの討議を経てネオ診断法を完成させる。さらに、当診断法を利用した熱収支、水循環、農業水利用等の素過程は日本側で、同時にネオ診断法を用いた水田主体流域管理法の開発や提案は海外共同グループと共同で提案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルス感染症の蔓延により、分担者の中には海外調査が禁止されるなどの事案が発生したり、さらに現地観測機器の補修のための物品納入に遅れが出たため。
現地調査ならびに現地委託管理費を含めた現地共同研究の実施に多くの予算を使うとともに、国内における同位体分析や各種シミュレーションを実施するために利用する。
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