| 研究概要 |
平成21年度の研究は、大別して1.平成20年度中に実施した郵送調査(以下調査A)の結果分析、2.郵送調査の比較対象としてのウェブ調査等の実施およびその解析、の2点であった。
1.平成20年度中に実施した郵送調査の結果分析
調査Aの比較対象として、同時期に本科研とは別途実施した、面接調査(調査B)、面接方式による「日本人の国民性第12次全国調査」(調査C)を用いる。調査Aとの項目分布の比較は調査Bについて行い,調査Cは回収層の属性比較のために調査Cと共に比較検討資料とした。
調査不能の分析を通じ,面接調査と郵送調査の間で,性・年齢の効果(若年男性が回収困難)は共通,しかし郵送調査では都市規模の要因が有意になりにくかった。
本研究の目的の一つである郵送調査Aのうち匿名性維持条件(A1)と非維持条件(A2)で実施した場合の間の比較については,有意な差が見られる項目もあったが,A1A2間の差は,調査方式が異なる調査Bと調査A全体との差に比べれば小さいものであった。A1,A2間で生じた差の原因を今後の分析課題とする。
2.郵送調査の比較対象としてのウェブ調査の実施およびその解析
郵送調査と同様の自記式方式調査であるウェブ調査(調査D)を,調査会社の保持するモニター登録者集団を対象とし,平成22年2月に実施した。調査項目は上記調査Cとほぼ同様とした(対象者:総計画標本2384名、有効回収標本1382,回収率58%。)この調査実施に合わせ,同時期に少数の項目について回答分布を比較する目的で留置自記式の調査として実施した(調査E)。
調査DEと調査ABC間の比較などが次年度以降の分析課題とする。
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