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2010 年度 実績報告書

郵送調査法の特徴に関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 20300100
研究機関統計数理研究所

研究代表者

前田 忠彦  統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (10247257)

研究分担者 中村 隆  統計数理研究所, データ科学研究系, 教授 (20132699)
土屋 隆裕  統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (00270413)
松本 渉  関西大学, 総合情報学部, 准教授 (10390585)
キーワード調査モード / 調査不能 / 自記式調査 / 日本人の国民性調査 / 匿名性 / モード間比較
研究概要

平成22年度の研究は,大別して(1)平成20年度中に実施した郵送調査の分析の継続,(2)郵送調査の比較対象として平成21年度中に実施したウェブ調査および関連して一部項目について取得した留置法・郵送法の調査データの基礎集計と解析,の2点であったが,平成20年度以前の実施分も含め,比較対象となる調査の種類が増えたため,今年度は分布の比較という基礎検討を中心に行った。
1.平成20年度中に実施した郵送調査の継続分析:次の分析を行った。
(1)郵送調査のうち匿名性維持条件と非維持条件で実施した場合の間の比較
結果に大きな差はなく,条件間の差異は,対象者の回答の構えに影響を与えるほど大きな違いになっていない可能性が示唆された。
(2)郵送調査Aと同時期に別途実施した面接調査B,面接調査Cとの結果の比較
面接調査同士BCの間の差に比べると,郵送調査AとBC間の回答分布の差が大きい。
(1)(2)とも相関構造の差の検討を,多母集団解析の活用により行うことが課題として残された。
2.平成21年度中に実施したウェブ調査,および関連する各種条件よる調査データの解析
まとめると,本科研費による平成20年度実施郵送調査(調査A)と21年度ウェブ調査(調査D)の比較対象として,平成20年度中に実施した面接調査2件(調査B:Aと同時期、および調査C:A,Bとは異なる時期),平成21年度取得の留置法による調査E(調査Dと同時期),登録者集団に対する郵送調査F(調査D,Eと同時期)が利用可能であり,これらの分析を総合的におこなう必要がある。22年度は分布の比較という基礎検討を行い,平成23年度(最終年度)の継続検討に備えた。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2011 2010

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] A Study of the Japanese national character : The twelfth nationwide survey (2008)-English Edition-2011

    • 著者名/発表者名
      Nakamura, T., Maeda, T., et al.
    • 雑誌名

      統計数理研究所調査研究リポート

      巻: 102 ページ: 1-155

  • [雑誌論文] 調査への指向性変数を用いた調査不能バイアスの二段補正-「日本人の国民性第12次全国調査」への適用-2010

    • 著者名/発表者名
      土屋隆裕
    • 雑誌名

      統計数理

      巻: 第58巻1号 ページ: 25-38

    • 査読あり
  • [雑誌論文] 「特集 日本人の国民性調査研究-平成期の20年-」について2010

    • 著者名/発表者名
      中村隆
    • 雑誌名

      統計数理

      巻: 第58巻1号 ページ: 1-2

  • [雑誌論文] 座談会「回収率を考える」2010

    • 著者名/発表者名
      小野寺典子・前田忠彦, 他
    • 雑誌名

      社会と調査

      巻: 第5号 ページ: 26-65

  • [学会発表] 社会調査における近年の調査不能の動向とその理由について2011

    • 著者名/発表者名
      前田忠彦
    • 学会等名
      「ヘルス・システムの変容とヘルス・リテラシーに関する研究」第3回全体会議
    • 発表場所
      東北福祉大学
    • 年月日
      2011-03-04

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公開日: 2012-07-19  

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