| 研究概要 |
平成22年度の研究は,大別して(1)平成20年度中に実施した郵送調査の分析の継続,(2)郵送調査の比較対象として平成21年度中に実施したウェブ調査および関連して一部項目について取得した留置法・郵送法の調査データの基礎集計と解析,の2点であったが,平成20年度以前の実施分も含め,比較対象となる調査の種類が増えたため,今年度は分布の比較という基礎検討を中心に行った。
1.平成20年度中に実施した郵送調査の継続分析:次の分析を行った。
(1)郵送調査のうち匿名性維持条件と非維持条件で実施した場合の間の比較
結果に大きな差はなく,条件間の差異は,対象者の回答の構えに影響を与えるほど大きな違いになっていない可能性が示唆された。
(2)郵送調査Aと同時期に別途実施した面接調査B,面接調査Cとの結果の比較
面接調査同士BCの間の差に比べると,郵送調査AとBC間の回答分布の差が大きい。
(1)(2)とも相関構造の差の検討を,多母集団解析の活用により行うことが課題として残された。
2.平成21年度中に実施したウェブ調査,および関連する各種条件よる調査データの解析
まとめると,本科研費による平成20年度実施郵送調査(調査A)と21年度ウェブ調査(調査D)の比較対象として,平成20年度中に実施した面接調査2件(調査B:Aと同時期、および調査C:A,Bとは異なる時期),平成21年度取得の留置法による調査E(調査Dと同時期),登録者集団に対する郵送調査F(調査D,Eと同時期)が利用可能であり,これらの分析を総合的におこなう必要がある。22年度は分布の比較という基礎検討を行い,平成23年度(最終年度)の継続検討に備えた。
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