| 研究概要 |
22年度は(1)自然環境教育教材の開発や研究を行い,その成果を日本環境教育学会,日本理科教育学会,日本科学教育学会で発表した。また,(2)前年度に引き続き,国内の連携学校教員との研究協議をふまえ,インドネシアの国立マラン大学とマラン市内の小学校,中学校,高校との環境教育ネットワークを利用して日本から10名の教員や学生がインドネシアマラン市内で自然環境教育に関する授業実践を通した共同研究や日本の学校との連携を協議した。(3)同様にガーナにおいてアクラ教育大学と共同研究を行った。(4)またカンボジア国立教育大学との共同研究も行い,授業実践を行った。科研費はほとんどが旅費として使った。これは連携のためのネットワークをしっかり作ること並びに自然環境教育教材のアジア・アフリカの学校での有用性の検証のためであり,得られた結果は我々が学校の連携可能な自然環境教育教材と考えている教材群がインドネシア,ガーナ,カンボジアの小学生,中学生,高校生,大学生に対して大変有効であるというものであった。より深まりのある連携を日本の学校とアジア・アフリカの学校間で行うことができた。
新規に開発した環境教育教材としては,合成洗剤のpHの変化による挙動,インドネシアのゴムについての活動,土壌の吸着作用,簡易冷却剤の作成,腐食した銅や鉄量の測定,などの新しい環境教育教材を開発した。
特に土の黒さと有機物量の関係を小学校,中学校,高校レベルそれぞれの段階で扱えるよう教材開発を行い,多数の国内,国外の土について一般化を行った。土壌の腐植の進み具合についても着目し,土壌の方を推定したり,咲く形成能についても明らかにした。河川の堆積物に付着した微生物の働き,海岸の暦に付着した微生物の働き,水草や浮き草の役割などを総合的に明らかにし,国内外のデータ収集できた。これらを総合すると自然の営みについて学校段階に併せて提示できる総合的な教材となることも示した。日本の学校での実践アジアアフリカの学校での実践とお互いに結果の共有をすることができた。これまでの学校の連携を核にさらにネットワークを拡大させ,人的交流にも深まりが見られ,ネットワークの質的な深化がさらに進んだ。
|
