| 研究課題/領域番号 |
20310022
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| 研究機関 | 独立行政法人農業環境技術研究所 |
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研究代表者 |
池田 浩明 独立行政法人農業環境技術研究所, 生物多様性研究領域, 上席研究員 (50343827)
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| 研究分担者 |
石坂 真澄 独立行政法人農業環境技術研究所, 有機化学物質研究領域, 主任研究員 (60354007)
稲生 圭哉 独立行政法人農業環境技術研究所, 農業環境インベントリーセンター, 主任研究員 (70391208)
山中 武彦 独立行政法人農業環境技術研究所, 生物多様性研究領域, 主任研究員 (50354121)
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| キーワード | 生態系影響評価 / 生態系管理 / 農薬 / 順応的管理 / モニタリング / 水稲用除草剤 / 農業水路 / 水生植物 |
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| 研究概要 |
農薬の生態影響を事前に予測するのは困難であることが指摘されている。そこで本研究は、野外において生物と農薬の多地点モニタリング調査を実施し、モニタリングデータに基づく農薬の生態影響の特定手法と農薬動態の流域モデルを組み合わせることで、農薬の順応的管理を可能にする支援ツールを開発する。
本年度は、茨城県つくば市周辺域の農業水路にモニタリング調査区(10地点)を設置し、水生植物、水稲用除草剤の濃度と水質(水位、流速、EC、pH、水温)の季節変化を継続調査した。各調査水路には、沈水植物のエビモ、カナダモ類、ササバモ、セキショウモと半抽水植物のオオフサモ、コウホネがそれぞれ優占していた。水稲用除草剤は、どの調査水路でも、スルホニルウレア系除草剤(SU剤)の有効成分であるベンスルフロンメチル、ピラゾスルフロンエチル、イマゾスルフロンのいずれかが検出された。水生植物のうち、エビモは5月のSU剤濃度のピークと合致して被度が減少した。モンテカルロ並べ替え検定の結果、ベンスルフロンメチルだけが有意な効果を示し、SU剤の中では、この成分が最もリスクの高い除草剤であると推定された。しかし、指標植物に選定したエビモを試験植物として、検出されたSU剤有効成分の曝露試験を行った結果、3成分とも同様に高い感受性を示し、SU剤の全てが高リスクであると評価された。さらに、農薬動態の流域モデルによる計算の結果、農薬使用量を半減した場合も、使用量はそのままで除草剤散布後の止水期間を4日から10日に延長した場合も同様に最高濃度が半減することが示された。
これらの結果から、野外モニタリングデータに基づいて農薬の生態影響を特定するためには指標植物を用いた曝露試験で検証する必要があることが、さらに多地点モニタリング調査に基づく農薬の順応的管理を実現するためには農薬動態の流域モデルの利用が有効であることが明らかとなった。
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