研究課題/領域番号 |
20330085
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研究機関 | 大阪市立大学 |
研究代表者 |
川村 尚也 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 准教授 (80268515)
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研究分担者 |
濱井 和子 広島国際大学, 看護学部, 講師 (80461325)
太田 雅晴 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 教授 (00168949)
本多 哲夫 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 准教授 (50336799)
土屋 貴志 大阪市立大学, 大学院・文学研究科, 准教授 (90264788)
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キーワード | 経営学 / 医療・福祉 / 経営情報 / 看護学 / 職域健康増進 / 食文化・慣行 / 食育 |
研究概要 |
3ヵ年の研究期間の2年目にあたる平成21年度は、主に研究分担者と岡山大学医歯薬総合研究科疫学教室の産業医、大阪市健康福祉局の保健師、中小企業経営者等の研究協力者による研究会と文献・資料の分析等を通して、従業員50人未満の小規模製造業とその従業員を対象とした、小規模企業による職域健康増進への取り組みと企業業績、従業員の主観的健康度に関するアンケート調査の調査票改訂および実施準備に取り組み、平成22年2月に大阪商工会議所の協力を得て、同会議所会員の従業員50人未満製造業970社に調査票を配布し、企業107社、従業員1128名から回答を得た。大阪商工会議所が実施してきた同規模企業向けアンケートと比較すると回収率は高く、本研究への期待が確認されたといえる。 本年度は併せて、小規模企業の職域健康増進における保健医療機関・専門職の役割を探るため、フランス電力公社中央研究所の協力を得て、日本とフランスの電力会社へのインタビュー調査を実施した。また、本研究の概要を日本産業衛生学会(平成21年5月)と日本公衆衛生学会(同10月)で報告し、産業衛生・公衆衛生の専門家から積極的な評価と多数の有益な示唆を得た。 さらに平成22年度に検討する、小規模企業向け職域健康増進プログラムの有望な構成要素として、成人の食育を通じた新たな食文化の創造手法を探るため、高度成長期以降の日本の食の変化に関する文献調査、わが国を代表する大手食品メーカー、給食業者、NHK料理番組ディレクター、大阪の小売市場関係者へのインタビュー調査、高度成長期以前の日本の食慣行・食材流通の特徴を一部保持している韓国の食材流通の現地調査を実施し、その成果の一一部を国際アート・文化マネジメント学会(平成21年6月米国)、欧州組織学会(同7月スペイン)などで発表した。
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