| 研究分担者 |
中田 喜文 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50207809)
八木 匡 同志社大学, 経済学部, 教授 (60200474)
宮崎 悟 同志社大学, 高等研究教育機構, 研究員 (90533373)
宮本 大 流通経済大学, 経済学部, 講師 (30434682)
張 星源 岡山大学, 社会文化科学研究科, 教授 (10304081)
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| 研究概要 |
本研究の目的は、わが国の企業によるワーク・ライフ・バランス支援の取り組みが、能力開発制度と補完的に作用しあいながら、技術者のワーク・モチベーションおよび創造的職務成果に対してどのような影響を与えるかを探り、技術者のキャリア開発に有効な新たな人的資源管理のあり方を検討することにある。平成21年度は、当初、同志社大学技術・企業・国際競争力研究センター(ITEC)の共同研究機関である財団法人連合総合生活開発研究所(連合総研)に本研究のための研究委員会を設置し、産業別労働組合の協力を得ることで、秋に個票調査を実施することをめざしていたが、連合総研側の諸事情により委員会の設置が困難な状況となり、調査は平成22年度まで延期されることになった。そのため平成21年度の研究計画を変更し、日本企業の海外現地法人における技術者の人的資源管理の事例研究を行うために聞き取り調査を実施することとした。本年度訪問した企業はHoriba Instruments(米国カリフォルニア州アーバイン市、3回訪問)、Panasonic Avionics(米国カリフォルニア州レイクフォレスト市、2回訪問)、Hitachi Global Storage Technologies(米国カリフォルニア州サンノゼ市)、およびHitachi Cambridge Laboratory(英国ケンブリッジ市)である。また、技術者の人材マネジメントに精通する海外の大学研究者(Dr. Robert Silverstein,U. C. L. A; Dr. William Ouchi, U. C. L. A. ; Dr.Charles Corbett, U. C. L. A. ; Dr. Greg Linden, U. C. Berkeley; Dr. Alan Hughes, Cambridge University; Dr. Uschi Backes-Gellner, University of Zurich ほか)に対するヒアリングも行った。これらの企業関係者や研究者の聞き取りにより、グローバル化を進める日本企業の技術者の人的資源管理の現状や今後の課題に関する重要な示唆を得ることができた。また、今後継続的に研究を行っていく上で極めて有効な、技術者や人事担当者、また海外研究者との人的ネットワークを構築することができた。
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