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本研究では、(1)コアハウス方式の住宅復興、(2)NGOの直接供給による住宅復興、(3)自力再建を主体とする住宅復興、(4)密集市街地における住宅復興の4類型について、住宅復興の実態を継続的に調査し、各々の効果を明らかにする。具体的には以下の諸項目を解明する。
(1)単体としての住宅の居住性能の評価(構造、住環境、空間構成の側面から)
(2)住生活の水準把握(居住人数、従前住宅との比較、住生活の内容)
(3)地域コミュニティの把握(地域環境、地域生活、コミュニティ活動)
(4)住宅復興の推進方法(資金、労力、制度など)
住宅復興の効果や問題点は、一時期の断面のみで捉えることはできず、一定期間の継続的な定点調査が不可欠である。今年度は以下の調査を行った。
1.コタケデ地区の住宅復興調査
2.ドーム住宅に関する追跡調査
(1)新レペン村(ドーム住宅)の入居後3年後の変化の把握
(2)バンツール県ドーム住宅についての追加調査。
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