研究概要 |
本研究の2年目にあたる本年度は、初年度に形成された研究メンバーとのネットワークを強化し具体的な教育プログラムの検討を行った。本研究では、班会議での討議がコンソーシアムを形成する上での重要なデータであり、その意見を集約しながら方向性を検討した。1回の会議時間は、2~3時間に及び本年度は8回行った。これまでに取り上げたテーマは、shared decision making, decision conflict, informed consent, evidences based medicine, decisionaid,の概念について文献検討を中心に討議し、意思決定が困難な患者・状況、自己決定、医療決断サポーター、医療コーディネーター、コーチングについて、実践報告、事例検討を行い実際の活動状況を共有した。また実際に行われている教育プログラムとして、医療コーディネーター、ヘルスコーディネーター、院内相談員養成が紹介された。大学院生が研究テーマとして、「不妊女性への意思決定支援のリーフレット」をするなど、研究の波及効果としての実績も残すこととなった。 意思決定支援教育プログラムについては、周産期領域で働く看護者を対象にBasicとAdvanceにわけて、オタワの個人意思決定ガイド、共有意思決定(SDM)の概念を基盤に「意思決定支援」の内容について検討中である。現時点では、(1)リプロダクションに関連する葛藤状況を明らかにすること、(2)選択肢のエビデンスを中心とした情報提供型の北米の意思決定モデルにとどまらない、「ケア」の要素を取り入れた「意思決定支援」についての検討をすすめ次年度の教育プログラムの実施につなげていく計画である。
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