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中央アジアを対象に社会開発の現状について現地調査をおこなった。人間の安全保障の概念を取り入れ、特に、保健分野、教育分野、ICT(情報通信技術)の利活用促進による社会開発、地域コミュニティ開発とマイクロファイナンスの取り組みについて調査をおこなった。これらは国連ミレニアム開発目標(MDGs)を達成するための課題でもある。本研究は、先行研究である九州大学教育研究プログラム・拠点形成プロジェクト(P&P)アジア総合研究「アジア地域における人間の安全保障の観点による社会開発に関する新たなフレームワークの研究(研究代表:大谷順子)」の成果を踏まえ発展させているため、先行研究において現地調査に行くことができなかった地域を中心に現地調査を行う。
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