研究課題/領域番号 |
20402033
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研究機関 | 愛知大学 |
研究代表者 |
川井 伸一 愛知大学, 経営学部, 教授 (00267882)
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研究分担者 |
高橋 五郎 愛知大学, 現代中国学部, 教授 (50269130)
李 春利 愛知大学, 経済学部, 教授 (20301624)
服部 健治 中央大学, 大学院・戦略経営研究科, 教授 (50340138)
大橋 英夫 専修大学, 経済学部, 教授 (30245948)
苑 志佳 立正大学, 経済学部, 教授 (00308123)
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キーワード | 中国企業 / 日本企業 / 企業間分業 / 垂直的分業 / 水平的分業 / ネットワーク |
研究概要 |
2008年6月1日に第1回研究会を開催し、今年度の調査計画について審議確認した。9月1-6日に一回目の海外調査出張を実施し、タイにおける中国系企業(タイTCL、タイハイアール、北京同仁堂)及び日系企業(パナソニックタイ、ソニーデバイステクノロジー)を訪問しヒアリングを行った。ハイアールとソニーデバイスでは工場見学ができた。ヒアリングでは調査計画に従って、海外企業の調達、生産、販売における企業間取引とネットワークについて各企業から豊富で有益な情報を取得した。11月1日に第二回研究会を実施、9月の調査内容を報告、検討を行うとともに、次回の調査出張の計画にについて審議した。またスズキの中国現地法人の経営を担当された松原氏に現地経営の現況と課題について報告をしていただき、質疑応答を行った。二回目の調査出張は2009年3月1-6に実施した。今回はベトナム・ハノイにおける中国系企業(TCL、華為、力帆)及び日系企業(ペンタックス、ホンダ、キヤノン)を訪問、ヒアリングを行った。ペンタックスとホンダでは工場見学ができた。ヒアリングの質問点は基本的に前回と同様であり、各企業から豊富で有益な情報を取得できた。今回の調査記録は整理中である。以上のように、本年度はほぼ計画どおりの実績を上げることができたが、今後の調査企業については同業種の日系企業と中国系企業を選定し比較できるようひきつづき努力する必要がある。
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