研究課題
本年度は、研究実施計画に基づき、現地調査および研究会議の開催などの研究活動を予定通りに実施した。まず、研究会議を2回にわたって実施し(5月、6月)、(1)平成20年度の研究計画の確認、(2)日本における学力政策の具体的展開および「確かな学力」の育成に関する議論の整理、(3)調査対象国における学力問題や学力政策の概要整理を行った。この成果の一部は、9月7日にお茶の水女子大学で開催された日本学習社会学会第5回研究大会の課題研究I「世界における学力観・学力づくりの取り組み」において発表した。佐藤がイギリス、岩崎がロシアの学力問題および学力政策についてそれぞれ報告し、それらについて「生涯学力」の観点から前田がコメンテーターとして総括を行った。また、本年度の後半は第1回現地調査を実施し、各調査対象国・地域の初等・中等学校の教育関係者、中央・地方教育局の行政担当者、高等教育機関の学力問題専門家などに対して聞き取り調査を行った。具体的には、イギリス(担当:佐藤)、オーストラリア(前田)、ロシア(岩崎)、中国(金塚)、カナダ(児玉)、日本(大迫)において、各国・地域の学力政策や学力づくりへの取り組みの実態とその特徴を調査した。この第1回現地調査の成果を整理するために、研究会議をさらに2回実施し(10月、2月)、収集したデータを各自が整理して報告するとともに、平成20年度の調査・研究活動を総括した。本年度の成果として、学力を「生涯学力」形成の観点から捉えることで「学校学力」だけでは捉えきれない問題系を明らかにすることができた。また年度末には研究会議および学会における各研究発表の要旨・資料をまとめた冊子を作成した。
すべて 2009 2008
すべて 雑誌論文 (7件) (うち査読あり 4件) 学会発表 (4件)
内外教育(時事通信社) 第5896号
ページ: 2-4
人文学報(首都大学東京都市教養学部人文社会系紀要) 第411号
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日本学習社会学会年報 第4号
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季刊 教育と文化 第51号
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日本教育政策学会年報 第15号
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日本教師教育学会年報 第17号
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