研究課題/領域番号 |
20402056
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
佐藤 千津 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (20271356)
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研究分担者 |
前田 耕司 早稲田大学, 教育総合科学学術院, 教授 (60219269)
岩崎 正吾 首都大学東京, 東京大学院・人文科学研究科, 教授 (30203368)
大迫 章史 仙台白百合女子大学, 人間学部, 講師 (60382686)
金塚 基 東京未来大学, こども心理学部, 助教 (90460302)
児玉 奈々 滋賀大学, 国際センター, 准教授 (10389603)
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キーワード | 生涯学力 / 学校学力 / イギリス:オーストラリア:ロシア:カナダ:中国 / 日本 |
研究概要 |
平成22年度は、研究計画に基づき、現地調査および研究会議の開催などの研究活動をほぼ当初計画の通りに実施した。まず、研究会議を3回にわたって実施し(4月、7月、9月)、平成21、22年度の各調査対象国における調査結果について検討し、追加調査の内容を精査するとともに、比較分析を行うために、データを調整する作業を進めた。そのうえで、前年度の調査結果および研究討議により抽出された比較分析のフレームワークに基づき、各国の学力政策や学力づくりの取り組みについて分析作業を行った。また追加調査が必要だと判断したオーストラリアにおいて当該国の調査担当者が現地調査を実施した。研究成果については、まず5月に台湾・国立曁南国際大学で開催された「第5回東アジア大学院生国際シンポジウムおよび比較教育古典名著フォーラム」(国立曁南国際大学比較教育学科主催/行政院国家科学委員会・台湾高等教育学会・日本国際教育学会後援)において研究代表者および研究分担者の6名がそれぞれの調査結果を発表し、さらに9月には日本国際教育学会第21回研究大会において、オーストラリア、カナダ、中国における調査結果について各調査担当者等が報告し、各国の「生涯学力」形成のための取り組みを比較検討した。平成22年度末には本研究の最終的な総括として、各国の社会構造的要因が学力向上プロジェクトに与えるインパクトを検証し、日本の学力政策を批判的に考察した。さらにその成果を『学校学力から生涯学力へ-変化の時代を生きる』(学文社、2011年)として刊行する準備を進めた。
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