| 研究概要 |
平成21年は、敵対者がいる状況での(2,2)しきい値法の研究、および電子指紋符号の研究を行った。以下に両者の具体的な内容を述べる。
(2,2)しきい値法はもつとも基本的な秘密分散法であり、1つの秘密情報を、2つの分散情報に符号化し、1つの分散情報からは秘密情報が全く得られないが、2つの分散情報からは密情報が誤りなく復元できるという性質をもつ。本研究の特徴は、秘密情報が一般的な情報源からブロック単位で出力され、分散情報をもつユーザになります参加者が存在する状況を考えたことにある。本研究でば、従来の安全性基準とは異なる新しい安全性基準を定式化し、この安全性基準のもとで、分散情報のレートおよび分散情報生成のために用いる乱数のレートに関する符号化定理を導出した。敵対者の攻撃成功確率の上界と下界も得られた。敵対者が存在する(2,2)しきい値法は、秘密鍵認証系の一般化と見なすこともでき、得られた結果は基本的である。また、本研究により、新しい一般情報源のクラスも見いだすことができた。得られた結果は、現在、国際会議に投稿中である。
他方、電子指紋符号は、インターネットを通じて配布される動画などの有償のコンテンッの不正コピー(海賊版)の流涌を防ぐための技術である。電子指紋符号では、コンテンツの配布元は、ユーザのID情報を符号化してコンテンツに埋め込み、コンテンツを配布する。一方、悪意のある複数のユーザは、結託してコンテンツを不正に操作し、埋め込まれたID情報から、自分たちが特定されないことを目指して不正返なコンテンツを生成する。本研究では、結託ユーザの攻撃に関するある制約のもとで、不正に生成されるコンテンツから、結託ユーザすべてを特定することを目標として研究を実施した。特に、有限射影平面を用いて得られる電子指紋符号では、結託ユーザが2名のときには、多くの場合に2名の結託ユーザが特定できることを示した。本研究の成果は、現在論文誌に投稿中である。同じ問題設定で不正者全員の特定可能性を理論的に示した従来研究はなく、本研究の意義は大きい。
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