高齢者の自立継続に必要とされる良好な製品連鎖に関する調査及び実験研究

2008 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 20500483
• 研究機関: 埼玉県立大学
• 研究代表者: 徳田 哲男 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (40073043)
• 研究分担者: 國澤 尚子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (20310625) ; 嶌末 憲子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (80325993)
• キーワード: 高齢者 / 自立支援 / 生活用製品 / 操作性 / 安全性 / 変遷

研究概要

製品の利用はそれぞれの目的を遂行するための手段であり、各自の身体機能に適応した生活用製品を使い分けることが自立継続に不可欠であるという考え方を基本に、研究計画を策定した。
シルバー人材センター登録者を対象に、許諾を得られた登録者に郵送アンケート調査を実施(08年9月)した。調査内容は、一般製品から福祉用具に至る広範な生活用製品について、利用者の身体機能と製品性能との関係を把握すると共に、身体機能の変化による自立継続に要求される製品性能の変遷を時系列的に捉えた。
有効回答者数は146名(女性:84名、男性:62名)、年齢は70.8±5.4歳(60〜90歳)であった。
身体の衰えにより、移動手段は徒歩補助無から杖歩行、さらには歩行補助車へと変わる単方向への変遷などが寡占したが、歩行が不安定なために自転車への変更など、移動手段には双方向的な変遷も伺えており、身体機能と移動手段の関係は一方向的な捉え方に留めずに、個々の生活履歴や移動環境を含めた多様な選択肢を提供する工夫が望まれる。同様に、操作性と安全性の変遷では、以前から使いにくさや危険に感じている製品が皆無と回答した者(それぞれ64.5%、70.0%)であっても、最近及び将来においては操作性で7.7%、29.3%、安全性で7.4%、27.6%が生活用製品に不安を感じている。本調査対象者の自立度は比較的高かったものの、将来ともに使用可能な製品は必ずしも多くはなく、日常生活用製品による制限が自立継続を断念させる可能性も指摘される。指摘を受けた製品事例については、引き続き分析中である。