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生涯スポーツ社会構築に向けて、当該地域で展開されるスポーツ・プログラムへのモニタリング調査を通じて、(1)運動・スポーツ実施状況、スポーツ施設利用状況、学校運動部やスポーツ少年団との連携状況、中高年齢者や障害者のスポーツ参加状況など、地域住民のスポーツ動向を的確に把握すること、(2)彼らの運動・スポーツへのニーズを社会資本の効率的な応答の範囲で即応できるスポーツ政策やスポーツ・プログラムを提供できるシステムを構築することが必要である。成人から小中高校生のスポーツ参与に関する実態調査を初年度に実施した。回収状況は、山形県鶴岡市・7総合型地域スポーツクラブ(587件回収/1169件配布=50.2%)、神奈川県鎌倉市内16小学校5年(508/570=89.1%)/9中学校2年(279/360=77.5% ; 計787/930=84.6%)、神奈川県体育センター・32総合型地域スポーツクラブ940世帯(子ども調査401件回収=42.7% ; 保護者調査393件回収=41.8%)、SSF笹川スポーツ財団スポーツエイド事業・23総合型地域スポーツクラブ(子ども調査(278/300=92.7%) ; 成人調査(443/500=88.6%)、合計子ども調査(1466/2170=67.56%)、成人調査(1030/1669=61.71%)となった。調査項目は、個々の調査には独自の設問を準備するが、子ども調査と成人調査ともに共通する項目は、(1)個人的属性、(2)過去1年間の運動・スポーツ実施状況、(3)定期的な運動・スポーツ実施状況、(4)運動・スポーツ実施希望状況、(5)運動・スポーツへの態度などである。併行して、子ども調査に関連する就学前児の運動・スポーツの状況に関する内外の調査をまとめて報告した。平成21年度以降の追跡的調査によって、その変動を出生コーホート会析とスポーツ・キャリア分析によって同定する計画である。
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