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生涯スポーツ社会構築に向けて、当該地域で展開されるスポーツ・プログラムへのモニタリング調査を通じて、(1)運動・スポーツ実施状況、スポーツ施設利用状況、学校運動部やスポーツ少年団との連携状況、中高年齢者や障害者のスポーツ参加状況など、地域住民のスポーツ動向を的確に把握すること、(2)彼らの運動・スポーツへのニーズを社会資本の効率的な応答の範囲で即応できるスポーツ政策やスポーツ・プログラムを提供できるシステムを構築することが必要である。成人から小中高校生のスポーツ参与に関する実態調査を初年度に引き続き実施した。回収状況は、山形県鶴岡市・7総合型地域スポーツクラブ(730件回収/2030件配布=35.96%)、SSF笹川スポーツ財団スポーツエイド事業・22総合型地域スポーツクラブ(子ども調査(233/280=83.21%);成人調査(389/475=81.89%))であった。子どものスポーツ参加モデルを横断的な分析の視点より検証し、日本体育学会にて口頭発表し、本研究調査への援用を試論した。4年間の追跡調査となる項目は、(1)個人的属性、(2)過去1年間の運動・スポーツ実施状況、(3)定期的な運動・スポーツ実施状況、(4)運動・スポーツ実施希望状況、(5)運動・スポーツへの態度などである。併行して、子ども調査に関連する就学前児の運動・スポーツの状況に関する内外の調査をまとめて報告した。平成23年度以降の追跡的、調査によって、その変動を出生コーホート分析とスポーツ・キャリア分析によって同定する計画である。
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