| 研究概要 |
本研究の最終的な目標は,持続可能な社会の構築に向けて,如何なる環境情報を社会の中に如何に埋め込んでいくべきかを明らかにすることである.平成20年度は,第1に「関係の連鎖」に着目した環境教育プログラムの開発,第2に太陽光発電技術を題材とした「物」の情報伝達能力の分析を実施した.【1】ライフサイクル思考に基づき,個々人の日常生活と地球温暖化の「関係の連鎖(=つながり)」自体を情報として伝えることが出来る環境教育プログラムを開発した.このプログラムの核となるのは,学習者自らが,各々の所持品のライフサイクルCO2を計算し,行動変化がもたらすCO2排出量の増減を分析できる環境教育用LCAソフトウェアである.開発したプログラムを,神奈川県下の中学生と高校生を対象に試行した.試行時に実施された質問紙調査の結果を分析した結果,「関係の連鎖」の認識が,地球温暖化に対する責任感や環境配慮行動の有効感を向上させ,それに伴い環境配慮行動意図を高める可能性があることを明らかした.【2】太陽光発電(PV)システムを設置した中学校において,入学後における生徒の環境意識や環境配慮行動の変化について分析した.PVシステムの設置校(4校)と非設置校(3校)に対して実施した質問紙調査の結果を分析することで,設置校に入学した生徒は,非設置校と比べて,入学後に環境配慮行動がより高まっている傾向を明らかにした.またPVシステムの発電量や校内の電力消費量などを表示するモニタが環境配慮行動の高まりに影響することが見出されたが,それだけではなく,PVシステムの存在自体が生徒の環境意識・行動に影響を与えている可能性が認められた.
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