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本年度は、まず、環境経済・政策学会にて口頭発表を行い、研究者および実務家から研究の方向性に対する貴重な意見を集めた。「環境連想ゲーム」が実際の教育として効果を発揮し、また現場に受け入れられているのは、多くの情報の列挙・関連づけ作業・解決方法模索といった一連の複雑な作業が短時間で完結できるような工夫が盛り込まれているからではないか、との指摘があり、本研究の方向性はおおよそ問題ないと判断した。
一方、企業において「環境連想ゲーム」を社会実験として提供し、参加者および環境担当部署の方々から貴重な意見を集め、教材の改善も進めた。NEC本社環境推進部との連携に成功したため、計画を微調整し、NECの全面的な協力の下、社会実験を行った。
平成20年度は合計5回の社会実験を実施した。様々な業種にまたがる企業の環境担当者を対象とした実験、様々な職種の一般従業員に集まってもらった実験、特に環境知識・行動が低いと判定されている従業員のみを集めた実験、通常の環境教育の1つのコンテンツとしての提供等である。これら実験の結果、現在の「環境連想ゲーム」は多くの職種・従業員に受け入れられる可能性が高いことが判明した。ただし、ホワイトカラーの場合は環境経営行動が紙・ごみ・電気の発想となりがちであること、R&D部門とのマッチングが必ずしも高くないことも判明しており、来年度はさらなる改善を進める必要がある。
なお、本「環境連想ゲーム」をソフトウェア化したいとの提案があったため、これについても検討を始めた。現在のところ、特定のグループ企業内での環境教育に活用されている。
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