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中国の1987-2002年の産業別生産性の上昇率を日本1960-2000年及び韓国1975-2000年の生産性上昇率と比較し分析し、国際産業連会学会(サンパウロ)で報告した。主要指標は全労働生産性であり、主要データは産業連関表である。主要な内容は「中国に関して1987-92年の期間は、経済成長率は高かったが生産性上昇率は高くなかった。しかし、1992-97年、1997-2002年に関しては経済成長率だけでなく、生産性上昇率もかなり大きく上昇している。それは日本がもっとも急速に上昇した1960年代、韓国が最も大きく上昇した1985-95年の生産性上昇率と比較しても遜色ない成長率である」というものである。
2000年の日韓産業別生産性水準を比較し分析し、国際統計学会(ダーバン)で報告した。主要指標は全労働生産性であり、主要データは産業連関表である。主要な内容は、「2000年時点で、全産業平均では日本の生産性が韓国より高いが、数産業(41産業のうち6産業)では韓国が高く、韓国の日本へのキャッチアップは相当に進んでいる」というものである。
2009年度に行ったもう1つの仕事は、日中韓の日中韓産業別生産性水準の比較のための基礎データである2005年日中韓産業別購買力推計である。その中間報告を10月31日に環太平洋産業連関分析学会で行った。
以上と関連して、購買力平価の基礎理論に関する論文「購買力平価に関する若干の論点について-松川太一郎氏のコメントに答える-」を書いた。また、生産性指標に関する理論的な問題に関して経済統計学会で「付加価値生産性と全労働生産性」という題で報告し検討していただいた。
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