| 研究概要 |
平成21年度は、平成20年度に引き続き,東証一部上場企業407社を中心にして,経営者の前職・職歴データと組織構造に関するデータ収集とコーディング作業を行った.また,組織構造については,『ダイヤモンド会社組織図』と『会社職員録(上場企業版)』の各年版を利用し,各社『有価証券報告書』と新聞・雑誌情報で補完することで,取締役会以外の全社的意思決定システムの有無,本社のスタッフ機構の有無と規模や機能,各社の組織階層数,組織構造(職能制,一部事業部制,事業部制,カンパニー制)に関する情報を収集,コーディング作業を行った.これらの作業により、役員のキャリアパスに関する個人・企業集計レベルの分析が可能となるとともに,取引関係や所有関係という視点に加えて,役員の企業間移動という観点から日本の経営トップ層の企業間ネットワークの特徴も明らかにできると期待される.また,近年話題の本社機構の役割についても分析可能なデータセットの構築にこぎ着けた.
研究活動による関連研究成果として,日本語論文を1本,英文論文を2本公刊し,組織内コミュニケーションと組織劣化に関するテーマで海外発表を2回(2010 European Group for Organizational Studies Annual Colloquium ; 2010 Academy of Management Annual Meeting)行った.
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