研究の2年目にあたる本年度においては、主に、地震波干渉法の基礎理論にもとづいて、関東平野に展開されている首都圏強震動総合ネットワーク(SK-net)や新たに構築されつつある首都圏地震観測網(MeSO-net)で得られた地震波形記録を解析し、各観測点における地盤のレスポンス関数を評価した。個別の研究とそれらの成果について以下にまとめる。 ・Multiple Lapse Time Window法にもとづいて、深層地震観測井で記録された近地地震の波形を解析し、関東地方のリソスフェアにおけるS波の散乱減衰と内部減衰の大きさを周波数依存性まで含めて測定した。S波の見かけ減衰についても、従来の測定値と比較して、その周波数依存性の確度を高めるとともに、減衰の物理的なメカニズムについて検討した。その結果、約10Hz以上では、自己相似的な不均質性による地震波の散乱がS波の見かけ減衰に寄与していることが明らかになった。 ・関東地方で発生する地震を対象として、地殻及び最上部マントルにおける地震波の減衰効果を周波数依存性まで考慮して、地震基盤への入力S波のモデル化を試みた。このモデルを使用して、地震波干渉法におけるレスポンス関数の時間分解能に関する指標を与えた。 ・深層地震観測井やその周辺で得られた強震動波形記録を解析して、地震波干渉法を強震動波形に適用する際の適切な解析時間長の取り方や解析周波数の設定方法を評価した。 ・地震波干渉法をSK-net及びMeSO-netで得られた地震波形記録に適用して、各観測点における地盤のレスポンス関数を求めるとともに、その地域変化を明らかにした。その結果、地震基盤面からのS波反射波の往復走時が7秒を超える地域があることが明らかになった。このことから、場所によっては地震基盤の深度が4kmを超えることが明らかになった。
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