研究概要 |
本年度は,当初,2次元造波水槽を用いた不規則波実験を実施し,流体共振発生時における発生規模の定量評価を計画していたが,申請者らの既往の実験結果を再評価することで,有義値を用いた発生規模の定量的評価への可能性が見い出せたため,以下の2点に関して研究を実施し,次のような研究成果を得ている. 1. ケーソン連結目地内での流体共振特性に及ぼす入射角の影響評価の再評価 平面水槽を用い,規則波を対象としたこれまでの実験結果から,目地内で流体共振が顕著となる場合の入射波周期および波高増幅率は,対象とした実験条件の範囲で入射角によらずほぼ一定となる結果を得ていたが,入射波データとして,ケーソン非設置時の沖側目地端部位置での波データを採用することで,これまでのばらつきが解消された.これは,より直接的に目地への入射波条件を精査した結果を示すものであり,直交入射の結果から良好な糖度で目地内の流体共振特性が予測評価可能であること裏付ける結果である. 2. 海岸・海洋構造物周辺における流体共振特性および連結目地内流体共振が周辺波浪および底質に及ぼす影響評価 海岸護岸および離岸堤・人工リーフといった複数の波浪制御構造物から構成される沿岸域での水理特性に関して,護岸前面での極端な洗掘現象の発生原因の一つとして周辺での流体共振の発生の有無に着目し,領域分割法を発展させた解析手法を構築した.実験結果との比較から解析手法の妥当性を確認するとともに,漸近解として周辺域における流体共振発生条件の理論解を誘導することに成功している.また,海岸・海洋構造物連結目地内での流体共振の発生にともなう周辺での波浪および底質移動に資するデータの取得を目的に,移動床造波水槽を用いた予備実験を実施した.この実験は,今後,流体共振の発生に伴う底質の移動をそれに伴う堤体の安定性に関する重要な知見を与えるものであり,これまでの研究成果を踏まえて今後継続的に研究を発展させる予定である.
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