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私たちが災害に見舞われた時、適切な行動が取り得るかどうかによって被害の大きさが左右されるのは周知の事実である。しかし、人が何らかの異変を察知してもすぐには避難行動に移行しない場合が多く、これが避難の遅れとなり、ひいては被害を拡大する一因となっている。人が身に迫る危険性についての警告を受け取ってから避難実行に至るまでには、情報の信憑性の確認、被害の重大性の予測、避難の実行にともなう障害の評価、といった判断プロセスが介在するとされ、警報を受け取った人をスムーズに避難させるには、これらの各段階での阻害要因を軽減させる必要がある。本研究は、それらの要因を明らかにして、建築計画上有用な知見を得ることを目的としている。
初年度は、最も身近な緊急事態である、火災発生時の避難意思決定に至るまでの行動について、様々な感覚を通して状況の変化が実感できる実空間において、視覚、聴覚、嗅覚による刺激の要因(警報音、人の声、煙などの有無)を変え、実験を行った。これにより、被験者ごとに確認行動および避難行動の開始時間を計測し、各実験条件の影響の大きさを定量的に捉えた。また、火災に限らず、警報を受け取った人の避難を遅らせる原因の一つは、警報に対する信頼性の問題や過去の誤報の経験であるので、さまざまな災害情報とそれに対する住民の対応に関する先行研究を参考に、調査項目の選定、調査対象地の選定基準の策定等のため、予備調査、学術交流を行った。
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