| 研究課題/領域番号 |
20580226
|
|---|
| 研究機関 | 北海道大学 |
|---|
研究代表者 |
山本 康貴 北海道大学, 大学院・農学研究院, 准教授 (90191452)
|
|---|
| 研究分担者 |
馬奈木 俊介 横浜国立大学, 国際社会科学研究科, 准教授 (70372456)
近藤 功庸 旭川大学, 経済学部, 准教授 (20305874)
笹木 潤 東京農業大学, 生物産業学部, 准教授 (00339087)
|
|---|
| キーワード | 気候変動 / 環境分析 / 農業経済学 |
|---|
| 研究概要 |
地球規模で将来的にも増大が見込まれる食料需要をいかに満たすかを考えて行くうえで、地球温暖化に伴う気候変動と農業生産に及ぼす影響を経済評価しておくことは、極めて重要な研究課題である。この研究課題の解明に接近すべく、本年度は以下の分析を試みた。
第一は、データベースの拡張である。具体的には、前年度に構築した日本の稲作データベースにくわえ、新たに日本の小麦データベースを構築した。また、日本の隣国である韓国の稲作のデータベースも構築した。
第二は、生産性分析の実施である。具体的には、構築した日本の稲作データベースを用いて、包絡分析のインプットとして気候要因を組み込んだ分析を実施した。その結果、降水量の増加が日本の稲作生産性に負の影響を与える可能性がある点、公共投資による基盤整備などが気候変動の影響を緩和している可能性がある点、気候変動の影響をもみる指標として日本において広く利用されている作況指数が有する限界点などが示唆された。また、構築した韓国の稲作データベースを用いて、インデックス・ナンバー・アプローチを適用した総要素生産性分析も実施した。その結果、韓国全体の稲作生産性の年平均成長率が1%未満である点などが明らかとなり、韓国においても日本と同様に、稲作生産性は停滞傾向にある点が示唆された。
次年度における研究展開の課題として、本年度に構築した日本の小麦データベースを用いて、日本の小麦生産性について分析を実施する点、日本の地域別農業粗所得のデータベースを構築して気候変動要因を考慮した農業粗所得予測モデルを構築する点などが、必要とされることも明らかとなった。
|
