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深刻化する違法ドラッグ問題に対応するため、厚生労働省は、興奮等の作用を有し蓋然性が高く、保健衛生上の危害が発生するおそれがある薬物や植物を「指定薬物」として指定し、医療等の用途以外の製造、輸入、販売等を禁止することになった。この改正をうけて平成19年4月に32種の化学物質(デザイナードラッグ)と1種の植物が「指定薬物」として指定された。その後も順次、様々な化合物が指定薬物として追加されている。本研究は、科学的なデータに基づく「違法ドラッグ」の蔓延防止を目的とした分析および代謝に関する研究を3年で実施している。
違法ドラッグの構造は、フェネチルアミン系、トリプタミン系、ピペラジン系に大別される。従来の分析法としては、液体クロマトグラフィー紫外吸光度計(HPLC-UV)が報告されているが、十分な感度と選択性が得られず、生体試料へは適用されていない。平成20年度は、指定薬物を蛍光標識試薬で誘導体化後、HPLCで分離し、質量分析計で検出した。本法は、蛍光標識しているため選択性が向上し、また、質量分析計で検出しているため、高感度で定量できるうえ、分子イオンやフラグメントイオンの解析により微量の未知化合物の定性分析を行うことができ優れた分析法となった。また、別途、比較的安価な装置を用いた一斉分析法の開発を目的として、酸化還元反応を利用した電気化学検出法を検討した。具体的には、LCで分離後クーロアレイ検出器の酸化電位あるいは還元電位を変化させて得られるハイドロオキシボルタングラムから最適電位を決定し、一斉分析を可能とする方法を確立した。これらの分析法を用いて、市場に出回っていた各種形態の試料を分析し、薬物を特定しその含有量を測定することができた。
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