| 研究概要 |
本研究は認知症を対象にその疾患別の長期予後、特に生命予後の相違を調べるとともに、長期予後に影響を与える因子を明らかにすることを目的とする。我々は、1998年に新潟県糸魚川市において、65歳以上の在宅高齢者7,847人を対象に健康調査を実施した。本研究課題においては、1998年の調査で認知症として抽出された406人について追跡調査を行い、認知症の重症度、精神症状・問題行動、日常生活動作能力、身体合併症、介護状況、医学的・社会的援助等および社会統計学的因子の検索を行い、長期予後との関連性を検索する。
平成10年度に新潟県糸魚川市において65歳以上の在宅高齢者7,487人を対象とした健康調査を実施した際に、認知症として診断を受けた406人を追跡調査の対象とする。平成21年度は、上記の手順により賛同、協力を得られた対象者に訪問調査を行った。訪問調査はあらかじめ糸魚川市福祉保健課が承諾を得た家族と訪問時間を調整、一日約8～13件前後を訪問した。調査内容としては、認知機能障害の程度(Mini-Mental State Examination : MMSE)、認知症の診断、認知症の重症度(Clinical Dementia Rating : CDR)、発症時期、精神症状および問題行動、日常生活動作能力、既往歴、日常生活の範囲、社会参加、利用していた介護サービス、世帯構成員、家族の状況、疾患への理解度、対象者と接する時の心理状態、経済状態、住居状況、教育歴、介護認定度、利用している介護保険制度による介護サービスなどを含めた。現在も訪問を継続中であり、平成22年の7月までに終了の予定である。
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