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本研究は「第一次調査(面接法)」「第二次調査(質問紙法)」それによる「アセスメントツールの開発及び実践普及(開発・試用検討・完成)」の3部構成としている。平成20年度は第一次調査を実施した。また、その結果をふまえた第二次調査のための要因を抽出していった。第一次調査の面接は、研究対象者に対して約8ヶ月間に5回の縦断調査である。
平成20年5月〜平成21年3月の期間に研究の承諾を得た施設は5箇所であり、研究協力の承諾を得た者は当初15名であった。そのうち、調査の進行に伴って、対象者の申し出による中断、母体の緊急入院、胎児・新生児の疾病等により対象から外れた事例があり、結果、面接1回4名、2-4回5名、5回まで終了したのは4名であり、2名が現在も調査続行中である。現時点では調査の途中であるが、妊娠・分娩・産褥期を通して「不妊治療の介入したことによる子どもの健康への不安が高い」「他の妊婦との交流が乏しい」「周りのサポートの有無による影響が大きい」ことを基盤とし、産褥期では「母乳育児の状況」が子育てに大きく影響を及ぼしている傾向にあった。また、分娩後から「生活にゆとりが出てきた」と語った時期は遅い傾向にあった。
分娩での入院期間が短縮化されている現状にあって、我が子に関心のより高い不妊治療による母親が、子どもの状態を理解し子育てを開始出来るように、早急にアセスメントツールを開発する必要性を確認した。
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