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平成21年度は、高齢者の家族構成(一人暮らし世帯、夫婦のみ世帯、同居世帯)別に、要介護状態発生割合と、関連要因(リスク)を明らかにすることを目的として、高齢者健康診査(以下、高齢者健診と略す)対象者のデータを解析した。解析対象者787人中、同居世帯高齢者672人、夫婦のみ世帯高齢者81人、一人暮らし高齢者34人であった。要介護認定発生状況を36か月間追跡した結果、家族構成別の要介護認定発生割合は、同居世帯高齢者12%夫婦のみ世帯高齢者6%、一人暮らし高齢者18%であり、一人暮らし高齢者の割合が最も高く、夫婦のみ世帯高齢者と比較して、発生割合が統計的に有意に高かった。また、要介護認定を予測する要因として、年齢、糖尿病の既往、脳梗塞の既往歴、生活体力、生活機能、抑うつ傾向、健診受診(有無)の項目に統計的に有意差がみられたが、家族構成では有意差はみられなからた。
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