関係職種とのグループワークで出された意見は、「それぞれが良かれと思っている支援活動は、他職種との情報交換がなければ父母の思いを多角的に捉えきれず、支援の押し付けになり、父母の負担感を増す結果になる」ということであった。 つまり、支援活動に係る関係機関・職種との志向の統一がなければ、支援目標の遂行は出来ないという事実を認識するに至った。言い換えると、関係機関・職種間の支援志向にはズレがあり、そのズレの調整は父母が担うことになり、父母に多大な負担感を背負わせることになるということである。 以上の経緯から、支援目標を完結するには、まず、関係機関・職種の支援活動に係る志向のズレを認識することから始まる。そして、そのズレをどのようにして、情報交換(会議)の中で融合し、協働体制を敷くことができるかに係っているということである。このことは、個別事例に留まらず事業遂行の場でも言えることである。
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