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改訂学習指導要領では、科学リテラシーという考え方の導入により教科書観の変容が見られる。知識経済の中での学習というものを追求していく上で、持続可能性、アントレプレナーシップ(企業家精神教育)、グローバル、シチズンシップという将来の力を学習者に身につけさせ、学習者をエンパワーしている事例のリストアップを継続してきた。中でも、フィンランド等での、スクールリーダーシップを掲げ、教員が学科の壁を越えて、ガバナンスのあり方や、NPO/NGOなど含めてソーシャルキャピタルの充実となって改革を迫っているなどの先行事例をレビューした。
また、国内では、アントレプレナーシップ(企業家精神教育)については、地元での地方自治体、特に東北経済産業局が中心になって進めてきた東北モデルという遺産がある。それを受け継ぐ形で、最終年度は、科学リテラシー、主要能力のアセスメントと評価という観点からコミットできるように体制を整えた。
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