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本研究は、全国の一般病院に勤務する小児科外来看護師を対象に、発達障害児への対応の実態を明らかにし、外来看護師への支援の在り方を検討することを目的とした3年間の計画の初年度にあたる。浜松医科大学医の倫理委員会の承認を受け研究を開始した。本年度は、前年度実施した東海4県を対象とした予備調査の結果をもとに、全国の一般病院の小児科外来と耳鼻咽喉科外来に勤務する看護師を対象に発達障害のある子どもへの対応と困難さの現状を明らかにすることと、外来看護師の発達障害に関する認識と接触体験や研修経験、コミュニケーション能力との関連を検討することを目的に質問紙調査を実施した。全国の一般病院で小児科を標榜している2956か所に1か所あたり2通の質問紙を配布した。調査内容は、1.発達障害のある子どもと関わった経験、2.関わりが困難な状況、3.病院と他の機関との連携の状況と看護師の介入の有無、4.所属機関内での連携体制、5.発達障害に関する教育・研修の経験、6.発達障害に関する理解、7.榎本(2003)が開発したコミュニケーション力尺度である。1413名より回収があり、回収率は約24%であった。これは、前年度に実施した予備調査とほぼ同様の回収率であった。調査対象は、2008年4月現在のデータをもとに調査を依頼したが、そのうち23か所より、閉院あるいは小児科閉鎖の理由から回答できない旨の連絡があった。看護師の約半数が発達障害と診断または推測される子どもへの対応に困難さがあり、約3割が対象となる子どもの保護者への対応にも苦慮していることが明らかになった。詳細な結果及び検討内容は、2009年度に報告する。
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