|
本研究では、音声認識技術を活用した教育支援方法を開発し、情報保障としての効果と広く一般的な教育効果を検証することを目的とする。音声情報の文字化は、単に障害のある学生への情報支援としての利用だけでなく、講義内容の理解を高めるツールとしての応用が可能である。
音声認識技術を活用した教育支援方法の開発では、認識率をいかにして上げるか? 誤認識の編集作業をいかに効率よく負担を少なくできるか? 教育効果をどのようにして上げていくか? という点がポイントになる。そこで、本年度は、実用性・実行性の高い教育支援システム確立のための課題整理とモデルシステムの構築を行った
具体的には、次のような内容のシステム開発を遂行した。
1. リスピーク方式の情報支援システムの開発 : 5名のリスピーク通訳者を育成し、リスピーク方式による認識率と作業負担のモニタリングを行った。本年度は、リスピーク通訳による字幕データの編集時間を録音時間と同程度に抑えることを目標としてモニタリングを行った結果、要約率50%認識率90%というベンチマークが明らかになった。この数値は、人的負担および情報伝達率の観点からも、要約筆記等の他の情報保障の方法に代わり得る数値だと考えられる。平成21年度は、リスピーク通訳による字幕の意味認識率、情報伝達度などの評価を行う予定である。
2. 音声字幕付きWEB教材配信プロセスの構築
本年度の研究では、録音から字幕つき教材配信までの期限を一週間に設定し、次の6つの観点から教育支援システム構築のための課題を整理した。(1)不特定話者対応(2)遠隔システム(3)言語モデル強化のプロセス(4)音声認識エンジンの比較(5)ワイヤレスマイク等の音響設備の整備(6)Web配信のフォーマット
|
