|
研究2年目である平成21年度については、(1)研究成果の中間報告と、(2)本調査(アンケートとインタビュー)の実施、(3)調査データの分析を行うことを目標としていた。(1)に関して、昨年度の文献調査結果とインタビュー結果と本年度分の収集資料をまとめた中間結果をLPLL2009(国際学会)で発表した。(2)に関して、研究初年度に作成した質問紙を調査協力校で実施した。さらに、同校において小学校英語活動を担当する教員にインタビューを行い、教員から見た児童生徒の様子や教員自身の学習観などの聞き取り調査を行った。(3)の調査データの分析には、探索的因子分析や重回帰分析などを用いた。主に、目標理論に基づくパスモデルを立て、そのモデルの検討を行った。同時に、非言語学的要因の抽出やそれらの要因閥の因果関係も探索した。分析の際には個人情報保護の観点から、データは群として扱い、さらに個人や所属が特定できないように加工するなどして取り扱いには十分注意した。本年度分の結果概要としては、小学校外国語(英語)活動における、通塾による不安低減の可能性および女子児童の積極性等が挙げられる。また、特別支援学級での英語活動の有効性についても、教員へのインタビューから得ることができた。その他、本年度においては、中間発表以外にも、分析手法や小学校英語活動の動向を知る目的で、大学英語教育学会や小学校英語活動の研修会(AEEN第3回ワークショップ)へ参加した。また、来年度に学会発表を行うために本年度の研究のまとめ(アブストラクト)を、日本教育心理学会第52回総会及び、大学英語教育学会第49回全国大会等に応募し、採択されており、来年度に発表予定である。
|
