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日本列島において、国家規模での貢納を前提とした紡織体制はどのような過程で成立したのか。本研究では、布を織る機織具について、弥生・古墳時代から律令時代までの出土部材を抽出し、分析対象とした。弥生時代から古墳時代後期まで用いられた原始機(構造部材のない腰機)では、布の長さが織手の身体長に規制されるのに対して、古墳時代後期以降に用いられた地機(構造部材のある腰機)や高機は、布の長さが織手の身体に規制されないという技術的特徴がある。
台湾やベトナム中部など東アジア周辺の民族例、及び徳島県の太布織りをはじめとする民俗例(徳島)を参照すると、構造部材のない腰機は織り途中でもそのまま持ち運びができるのに対して、構造部材のある腰機は、設置するための専用空間が必要となる。さらに、長い布を織るためには、大量の糸を扱うため、綛かけや糸枠といった整経具も必要となる。このような観点は、古墳時代中期以降に地機や高機が導入されるにあたって、新たにどのような対応がとられたのかを推定する上で重要である。なかでも糸枠は、日本においては大阪・奈良・三重・滋賀などで古墳時代中期以降の渡来系集落において出現する傾向があることが判明し、地機や高機とセットで導入されたと考えられる。また、機を設置するための専用の場の存在は、記紀にみえる記述からも推測されるが、滋賀県神宮寺遺跡例(6世紀初頭)にみるように、古墳時代中期以降の建築部材と機の部材がともに出土した状況について、今後丹念にみていく必要があるだろう。
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