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1.本研究は、「女性職」の職場組織において、(1)どのようにジェンダーが織り込まれているかといった実態の把握とともに、(2)ワークライフバランス(仕事と生活の調和、以下WLBと略)の実現に向けた組織文化の変容可能性とそのメカニズムを、特に柔軟な勤務体系の導入という人事管理上の変更をめぐる組織主体間の相互行為に着目することを通じて明らかにすることを目指している。
2.この目的を達成するため、柔軟な勤務体系の導入とキャリアの継続との関連性がすでに数量的研究によって明らかにされつつある看護職場を対象として選定し、事例研究の手法を用いる。具体的には、インテンシブなインタビュー及び非参与観察に基づく組織の質的分析を実施する。
3.本研究は3年計画の初年度である20年度に育児休業等中断を行った。今年度21年度は同中断後の復帰年であったため、予定していた(1)文献研究、(2)理論的枠組みの構築、(3)予備的調査の実施のうち、主に(1)、(2)を実施した。
4.本研究と同様に事例研究の手法により組織とWLBの関わりを検討した先行研究からは、ア.柔軟な勤務体系といった労働時間のフレキシビリティについて、組織と労働者双方に資するよう関連付ける必要性、イ.従来の事例研究では事例がグッドプラクティスとして示されることが多いが、それではアウトカムが描写される一方変化のプロセスについては十分描写できないため、長い期間でより深いプロセスを描写する必要性、等が明らかにされた。
5.以上の検討結果を受け、次年度以降、看護職場の普遍性・特殊性に配慮しつつ更に調査研究を継続することによって、本研究課題の解明に引き続き努めていきたい。
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