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本研究は、いままで不透明なままであったNPOやボランティアによる地域福祉の改善・発展に寄与する信頼や規範といった社会関係資本(social capital)の醸成や活用の過程について、ネットワークベースのアプローチを用いることによって解明を試みるものである。平成20年度においては、ネットワークベースアプローチの有効性を確認すると共に、次年度の研究準備を行った。
まず先行研究を網羅的に整理することによって、これまでには明らかになっていない理論的な課題を再確認した。また、第一調査、第二調査を行うにあたっての適切な調査方法も確認した。
次に先行研究の考察をもとに、量的調査の予備的調査として、既存の社会調査結果を用いた二次分析から、ネットワークベースアプローチの有効性を確認した。
さらに、個人や組織を起点として、社会関係資本がどのように地域福祉の改善や活性化に寄与するのかを解明するために、質的調査の予備的調査を行った。予備的調査の内容は、代表的な事例の代表者(社会起業家)への半構造的インタビュー調査である。これにより、適切な調査対象・調査手法に関して、次年度以降の質的調査の本格実施への検討材料とした。
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