研究課題
日本、英国、フィンランドの公務員を対象に実施している疫学調査のデータを使用して、社会経済的要因による健康格差の程度や国家間の差異を明らかにすることを目的とした。また、職域の心理社会的ストレスやワーク・ライフ・バランス、健康リスク行動(喫煙、飲酒、運動、栄養)などの健康リスク要因の格差から、国家内の健康格差及び国家間の健康格差の差異を説明可能か明らかにすることを目的とした。国際比較研究の結果、(1)ワーク・ライフ・バランスは、フィンランドで良好で、日本の女性は3カ国で最も悪かった。(2)仕事の心理社会的ストレスは、3カ国とも社会経済的地位が低い人ほど仕事の裁量度が低く、要求度も低く、長時間勤務者も少なかったが、フィンランドにおいて社会経済的地位と心理社会的ストレスとの関連性は比較的小さかった。(3)健康リスク行動(喫煙、不健康な食習慣、運動不足)と肥満の格差は、英国とフィンランドで社会経済的地位が低いほどリスク行動は多かったが、日本では社会経済的地位と健康リスク行動とに有意な関係を認めなかった、(4)身体的健康度は、3カ国とも社会経済的地位が低いほど健康度が低い傾向にあったのに対して、精神的健康度は日本では社会経済的地位が低いほど健康度が低かったが、英国では地位と健康度に有意な関連がなく、フィンランドでは地位が低いほど健康度が高かった。(5)心理社会的ストレスは健康リスク行動と関連する傾向にあるが国家間で一貫性がなかった。(6)心理社会的ストレスの格差は3カ国において精神的身体的健康度の格差の格差を部分的に説明した。以上から、日本の被雇用者の健康格差は、健康リスク行動の格差では説明しにくく、心理社会的ストレスやワーク・ライフ・バランスの格差が背景要因として重要であり、これらの適正化が日本の健康格差の縮小には有用であると考えられる。
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